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ピーター・ドラッカーが観た10年前の日本
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 草月流:日本橋高島屋にて    
週末、読書。小島明著 日本の選択(適者)のモデルへは秀逸。長年、日本経済新聞で特派員・論説主幹をされてた方。なかでも金融破綻した10年前の日本滞在時の小島氏とピーター・ドラッカー氏の東京でのインタビュー記事は特に印象的。
―当時の日本の大企業が雇用を減らしている事に触れ、良い事だと。若者が中小企業に入らざるを得なくなり、中堅企業は初めて、有能な若い人材が確保できいるようになる。30年前に米国で起こったことが、日本でも始まった。―と。
日本は先進国の中でも例外的に大企業が支配する経済になっており、大企業が生産の60%を支配。米国では20%、ドイツでも30%との事。米国ではその結果、中堅企業が米国経済の中心的な存在になった。今後、日本でも20年、30年先に中堅企業がはるかに大きな役割を果たすようになる。米国では
中堅企業は高度に専門化しており、それが強み。マイクロソフトを例にして・・・
近頃、創徳企業情報に来る、インターンシップの若者を見ていて、また、大企業の大量採用をみていて、平成バブル時の大量採用とどこが違うの?と疑問が湧く。
さて、10年前のピーター・ドラッカーの観察者の目は当たっているのかどうか、今暫くみてみよう。
%E3%83%AD%E3%82%B4.jpg     りんどうの花言葉:「正義と共に勝利を確信する」「気遣う心」     
                   創徳企業情報 代表取締役社長 宇都宮徳治
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